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アナリストコラム一覧

アナリストの知識や経済・業界動向、活動の中で感じた問題意識など幅広い視野でとらえた情報を不定期に『アナリストコラム』を通じてお客様にお届けいたします。

  • 2008/05/02
    株主還元策 -鈴木崇生-
    決算発表只中である。株式投資に興味がある人ならば、誰でも気になるシーズンであろう。 企業の業績に関心がおありかと思う。株価が上がるのか、下がるのか。この企業へ投資してよいのか、など。加えて関心が高いと思われるのは株主還元策である。増配、自社株買いなどに関心の高い方が多いように見受けられる。しかし、ファイナンス理論の詳細は避けるが、増配や自社株買いなどが行われ...
  • 2008/04/25
    川上インフレ、川下デフレ -佐藤謙三-
    日本経済は、原材料価格が上昇する一方最終材価格が低迷する「川上インフレ、川下デフレ」状況にあると言われてきた。日銀が4月中旬に発表した需要段階別の企業物価指数を見ても明らかであり、08年3月の素原材料指数が148.8に対して、最終消費財は100.6、特にその内の耐久消費財指数は91.8となっている。2005年平均が100であるから、3年間ほどで原材料価格が約...
  • 2008/04/18
    H&Mがやって来る
    今秋、いよいよ世界最大のアパレルブランド、H&Mが日本に上陸する。出店先はヤングファッションの発信地・原宿とトレンドに敏感な人が集う銀座である。原宿店は竹下通りに近い明治通り沿い、銀座店はユニクロや同じく世界的大手ブランドZARAが並ぶ中央通り沿い、といずれもベストロケーションである。 ここで、H&Mについて簡単に説明する。H&Mは「...
  • 2008/04/11
    日本のサブプライム問題も深刻 -堀部吉胤-
    帝国データバンクが8日に発表した2007年度の企業倒産件数は前年度比18.4%増の1万1,333件。比較可能な2001年度以降で最多となった。とりわけ、法人格を持たない個人経営の倒産は36%増の1,819件と増加が著しい。9日の日経新聞の解説では、消費者金融からの融資で運転資金をまかなっていた個人事業主が倒産するケースが増えているとしている。改正貸金業法施行...
  • 2008/04/04
    環境問題とカーメーカーの動向に関して -高田悟-
    本年7月に洞爺湖でサミットが開催されるが、地球温暖化を中心とした環境問題が主要議題になる見通しだ。国境を越えたレベルでの環境問題への議論が始まり久しいが、最近ではメディアに環境という言葉が登場しない日はないくらいだ。こうした中、ガソリン自動車が排出するCO2が温暖化の主原因であることから自動車の排ガスに対する規制は強まる一方で、折からの原油高も重なり、環境、...
  • 2008/03/28
    近年のカメラ需要
    カメラ映像機器工業会(CIPA)発表の08年1月のデジタルスチルカメラの総出荷台数は587万台。1月は08年から統計参加企業が増えたことにより単純な前年同月比較はできないが、07年のデジタルスチルカメラ総出荷台数は初めて1億台を突破した。業界関係者の話によると、そこまでの台数成長は期待していなかった様だが、コンパクトデジタルカメラも好調だったことにくわえ、レ...
  • 2008/03/21
    資金循環統計から見る家計の株式投資 -鈴木崇生-
    アノマリーを御存知だろうか。理論では説明できないものの、よく当たるとされる経験則である。このアノマリー、色々とあるが、その中に「節分天井、彼岸底」と呼ばれるものがある。 3月が底となるのは、決算前の利益確定やポジション整理が要因と推測されている。ところがこのアノマリー、今年は通用するのか懐疑的。3月の日経平均は確かに2月より低いが天井を探せば去年の8月で、市...
  • 2008/03/14
    国内電機業界の最近の事業見直し・再編の動きについて -服部隆生-
    国内電機メーカーの間で事業再構築の動きが加速している。一昔前のIT不況期には半導体業界の再編が進んだことが記憶に新しいが、今回は液晶パネルやPDP(プラズマディスプレイ)など薄型テレビ向けパネル業界が再編・提携の中心となっている。3月7日にはパイオニアがPDPの自社生産から撤退を正式に発表。同社はPDPテレビの市場を本格開拓した文字通りパイオニアで、独自のパ...
  • 2008/03/07
    インプライド・リスク・プレミアムから考える現在の株価水準 -藤根靖晃-
    日経平均は昨年6月?7月の18,000円台から直近では約3割下落した水準に落ち込んでいる。日経平均の予想PERは6日終値で14.66倍であるが、予想PER10倍を割り込んでいる銘柄も少なくはない。サブプライム問題から派生する米国の信用収縮の可能性、日米金利差の縮小による円高、さらには中国リスクなど投資家の安全資産の逃避が指摘されているが、現在の株価下落をもた...
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